転職10大ニュース‐ソニーの場合
先端性、洗練性、ブランド力、知名度、どれをとってもその筆頭に上げられる企業がかつてのソニーでした。その姿を現在のソニーから感じとることはできなくなってしまいました。2001年から翌年に至る電機各社の危機的状況の中で、果敢な投資戦略を行っていくとシャープ、経営の抜本的改革を遂行していくパナソニックはその後企業価値を高めていきます。しかし、そこにあってソニーの改革は中途半端であったことは否めないところです。
そして、ソニーショックの時期の到来に至るや、初めて抜本的改革に着手し始めます。ブラウン管テレビの時代には高いシェアを持っていたソニーは、デジタル化の波に乗り遅れ、VHS対ベータで敗北し、ソニーの代名詞たるウォークマンの携帯ミュージックデバイスはiPodの前にひれ伏し、世界を席巻したゲーム市場ではニンテンドーの後塵をはいするといった辛酸をなめてきました。
そして、ブルーレイ企画で勝利を収めたときには、ソニーをソニーたらしめてきた電機製品はテレビ以外には見当たらなくなっています。そして、そのテレビでさえ安定した収入源として今後も位置づけられるかといえば難しいと言わざるを得ない状況です。そんな中、ソニーの経営戦略は積極策ではなく、消極策に出ることになります。それが、今回のメディアを通しは驚愕の報道です。2009年度末までに、世界中の同社のエレクトロニクス事業部門に携わる正規社員、非正規社員の計約16000人分を削減する。また、製造事業所を現在の57拠点から1割減らす。
この報道にあたり、ソニーは、エレクトロニクス事業の経営体質強化と収益性改善を高らかにうたっています。つまり、これによって計1000億円以上の費用削減が可能だとしています。しかしながら、エレクトロニクス事業部門の今後の取り組み方に暗中模索しているソニーにとっては、費用削減策はあくまでも一時しのぎの策であって、今後ソニーの経営戦略が積極策に向かわない限り、さらなる苦難が待っているように思えてなりません。復活ソニーの「のろし」が上がる日を日本人の一人として期待したいところです。
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